HOME   »   スポンサー広告  »  スポンサーサイトYahoo!ブログ過去記事  »  Googleが運営する動画共有サービスYouTubeが韓国からのアクセスを遮断したのは誤報だったが木村太郎の国家ブランド委員会が存在して再生回数を増やしているのは事実だ、Google検索で韓国人は?
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良識ある日本国民の皆様には、Googleが運営するYouTubeが韓国を遮断したと話題になったのはご存知だと考えます。

YouTubeが韓国を遮断したとしてネットで話題になる 問題のソース記事は何故か削除

『YouTube』が韓国からのアクセスを遮断したというニュースがネット上で話題になっている。そのニュースは『Yahoo!ニュース』でも取り上げられ『2ちゃんねる』ではお祭り状態の大騒ぎとなっている。

しかし現在元のニュースソースと『Yahoo!ニュース』のソースと共に記事は削除されており、閲覧することはできない。盛り上がりを見せる『2ちゃんねる』スレッドの中では「ガセだったのか?」と書き込まれるが、果たしてそうなのだろうか。

韓国政府は『YouTube』側に匿名禁止を要求したところ、『YouTube』は韓国ユーザーの動画アップロードを制限したとする。結果この規制をかいくぐるために国籍を変えるというオモシロ騒動も起きている。この件に似ているが多少内容は異なる。

過去に木村太郎氏は某番組内で「大韓民国国家ブランド委員会」によるK-POPのYouTube再生数水増しについてコメント。このコメント後にテレビの露出は減り干されてしまったという。整理しておくと「大韓民国国家ブランド委員会」という組織が存在するのは事実である。しかし『YouTube』の再生数が水増しされている件に関してこの「大韓民国国家ブランド委員会」が関わっているという証拠は今の所挙がってきていない。
(ガジェット通信)より抜粋
http://getnews.jp/archives/140790

>『YouTube』が韓国からのアクセスを遮断したというニュースがネット上で話題になっている。そのニュースは『Yahoo!ニュース』でも取り上げられ『2ちゃんねる』ではお祭り状態の大騒ぎ

サーチナが12日に、「ユーチューブが韓国を遮断 K-POP宣伝ツールに使った報い」と報道して、Yahoo!ニュースなども取り上げたので話題になっていましたが、運営する「Google」からの公表がないので、掲示板では「ガセでは?」との声が上がっていました。




>しかし現在元のニュースソースと『Yahoo!ニュース』のソースと共に記事は削除されており、閲覧することはできない

サーチナは記事の削除ではなく、同じアドレスで記事を変更していますが、サーチナの誤報は、米国のニューヨークタイムズの、韓国のインターネット実名制度の導入例を挙げながら、「マヌケなアイデア」と報道した内容からと考えられます。

韓国のインターネット実名制、米紙が「マヌケなアイデア」と酷評

また、韓国政府が、グーグルが運用するユーチュブに実名制導入を要求したところ、グーグルがユーチューブの韓国サービスを遮断していたことも分かった。記事によると、グーグルは個人設定が「韓国」になっているユーザーは、動画をアップロードできないように制限。そのため、韓国の大統領府が、動画を掲載するため国籍を変えるというハプニングも発生したという。
(.livedoorニュース)
http://news.livedoor.com/article/detail/5846988/

>過去に木村太郎氏は某番組内で「大韓民国国家ブランド委員会」によるK-POPのYouTube再生数水増しについてコメント

私は本ブログで、2月・3月に記事にしましたが、フジテレビが2月6日に放送した「Mr.サンデー」の、「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」というコーナーで、木村太郎氏の発言から始まっていました。

木村太郎氏が暴露! 韓国政府はK-POPが人気があるように工作(動画) http://youtu.be/aiPKg7eFSfc

木村:「韓国政府の中にブランド委員会ってのがあって、K-POPをブランド化しようとすっごい力をいれてるんですよ。それ何してるかと言うと、広告会社に言ってYoutubeなどにのるでしょ、いっぱい再生しろ、回数増やせって、そう言う事言って国を挙げてやってるんですよ」

日本のエンタメ情報サイト「POPUP」(廃止)が、木村氏の発言がネットで騒ぎになっていることを、「動画再生数をねつ造することは詐欺行為だ」・「マスコミを利用し大衆を洗脳することも可能」などと記事にしたので、韓国紙が報道して、韓国では「K-POP人気への侮辱だ」と非難の声が上がりました。




3月6日放送の「Mr.サンデー」で、韓国の国家ブランド委員会から、特定の映像に対して再生誘導を依頼したことはないと指摘を受けたので、「誤解を招く表現がありました。大変失礼いたしました」と謝罪して、発言の説明をしましたが、以下の動画を見れば状況は分かります。

木村太郎氏 事実報道したら...Mr工作(動画) http://youtu.be/9JbfYC5jIoA

>「大韓民国国家ブランド委員会」という組織が存在するのは事実である

2009年1月22日に、韓国大統領直属の機関として発足して、「思いやりのある、親しみやすい国、韓国」とのビジョンで、韓国企業・韓国文化などを世界に宣伝する目的の組織ですが、韓国の国策で各国に好意を持たせて商売をすることです。







「国家ブランド委員会について」
http://www.koreabrand.go.kr/jp/util/util_about_pcnb.do

>『YouTube』の再生数が水増しされている件に関してこの「大韓民国国家ブランド委員会」が関わっているという証拠は今の所挙がってきていない

誰が何の目的で?、を考えれば、韓国の国家ブランド委員会、2009年5月に設立した、「韓国コンテンツ振興院(KOCCA)」などが関わっているとしか考えられません。





↑ 動画再生回数2000万回以上でコメント1件!

2010年に、米タイム誌が実施した「世界で最も影響力のある100人」のオンライン投票で、4月11日時点で、米国の歌手レディー・ガガを抜いて1位に躍り出たキム・ヨナと、レイディ・ガガのビデオアクセス発信源を見ると、韓国だけに集中しているので、韓国が投票したのが分かります。




Googleで思い出しましたが、私のブログへご来訪下さる方より、「Google検索で情報統制の現実を確かめましょう」とのお知らせを頂いていましたので、ご紹介いたします。

Google検索で情報統制の現実を確かめましょう。 

1.アメリカ人と書いてスペースを1回入れてみましょう。
2.ロシア人と書いてスペースを1回入れてみましょう。
3.フランス人と書いてスペースを1回入れてみましょう。
4.中国人と書いてスペースを1回入れてみましょう。
5.韓国人と書いてスペースを1回入れてみましょう。

違いがわかりますか?




Googleが運営する動画共有サービスYouTubeが、韓国からのアクセスを遮断したのは誤報でしたが、木村太郎が発言した国家ブランド委員会が存在しているのは事実で、韓国の国策で再生回数を増やしているのも事実としか考えられません。

良識ある日本国民の皆様、韓国のYouTube再生回数についてご考慮下さい。

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プロフィール

近野滋之

Author:近野滋之
こんのしげゆき
Nationalist
1962年9月14日生まれ
東京都新宿区出身
財団法人日本遺族会会員
21世紀日本政経会議議長
少年教育を考える会理事
靖國神社崇敬奉賛会正会員

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