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良識ある日本国民の皆様には、KARAのク・ハラの画像を日本の雑誌が掲載したことに韓国人が「非常識だ」と非難しているのはご存知だと考えます。
 
 
KARAハラのパン画像を日本の雑誌が掲載、「非常識だ!」と韓国で物議に
 
韓国のインターネットコミュニティーサイトに13日、KARAのメンバー、ク・ハラのパン画像が投稿され、騒動になっている。問題の画像は日本の雑誌に掲載されたもので、韓国のネットユーザーたちは「非常識だ」などと日本の雑誌を非難した。

だが、雑誌はパン写真をただ掲載しただけでなく、横に吹き出しを付け、パンをさらに拡大していた。そのため、韓国のネット上には怒りの声が噴出。「やりすぎだ」「こんな写真を掲載してもいいのか?」「非常識だ」などと日本の雑誌を非難するコメントが殺到し、中には「これが日本の文化でしょ」と呆れるコメントが書き込まれた。
(韓フルタイム)抜粋
 
※まずブログ提供会社へ!
 
報道されている言葉や雑誌のタイトルが不適切でアップできないって何だ?、記事の更新に時間が掛かってしまいました。
 
>韓国のインターネットコミュニティーサイトに13日、KARAのメンバー、ク・ハラのパン画像が投稿され、騒動になっている。問題の画像は日本の雑誌に掲載されたもの
 
よく見つけるな^^
 
韓国芸能人の日本での報道について、日本人よりも詳しいのが韓国人です。
 
本ブログ2010年の記事でも取り上げましたが、TBSが放送した「EXILE 魂」では、「KARAのク・ハラが日本でセクハラされた!」と騒動になりました。
 
番組で司会者が、ク・ハラに好きな日本語を尋ねると「あのさ~、いいけどさ~」という言葉を挙げて、「早く寝てね~」を付け加えました。
 
司会者が「いろいろ考えちゃう」・「一緒に寝てみないとよく分からない」と冗談でいったことを、韓国では「セクハラだ!」と大騒ぎになりました。

 

 
TBS EXILE TAMASII 魂 KARA」(動画)
 
 
 
>「やりすぎだ」「こんな写真を掲載してもいいのか?」「非常識だ」などと日本の雑誌を非難するコメントが殺到し、中には「これが日本の文化でしょ」と呆れる
 
日本の「三流週刊誌」が芸能人のパン画像を掲載することは、特に珍しいことではありませんし、欧米のゴシップ紙でもよくあることです。
 
韓国人は忘れているようですが、韓国の「中央日報」が北京オリンピックで、競技場内で女子選手が腰にタオルを巻いて着替える様子を撮影して、国際オリンピック委員会が激怒しました。
 
中央日報は、三流週刊誌やゴシップ紙ではなく全国紙で、日本でいうなら朝日新聞や読売新聞が、女子選手の着替えている写真を掲載したことになります。
 
IOC激怒、韓国中央日報が女子選手着替え写真を報道

14日付環球在線によると、韓国中央日報が、女子選手の着替え写真を報道したことで、国際オリンピック委員会(IOC)が激怒した。

 写真は競技場内で女子選手が腰にタオルを巻いて着替える様子を撮影したもの。水着をおろして足首からはずし、下着を身につけるまでの4枚組だ。選手は下を向いており顔は写っていないが、スペインの選手とみられるという。
(サーチナ)抜粋
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2008&d=0815&f=national_0815_017.shtml
 
 
KARAといえば、5月12日の産経新聞(サンケイビジネス)が、本国薄利韓流ブームに疑問 日本市場「一極依存体質」浮き彫り、というタイトルの記事を報道しました。
 
韓流ブームを代表する「K-POP」が、どれだけ日本市場に依存しているかという数字などが掲載されています。
 
本国薄利“韓流ブーム”に疑問 日本市場「一極依存体質」浮き彫り
 

 
まず、「K-POP」の売上高の99%はアジア地域で、日本が80.8%と突出しています。
 

 
後述しますが、韓国や日本のテレビなどが「K―POPはアメリカやヨーロッパなど、世界中で大人気!」と報道していることが大嘘だと裏付けられました。
 
次に、映画や音楽など韓流コンテンツの輸出額ですが、本ブログで取り上げているのは「韓国銀行」の国際収支統計で、産経新聞とは数値に違いがありますが結論は同じです。
 
韓国銀行の国際収支統計では、昨年の文化産業の支出が10億1780万ドル(約779億円)でした。
 
韓国の映画やドラマの輸出や歌手の海外公演など、文化産業のトータル収支は2億2380万ドル(約171億円)の赤字です。
 
韓国政府は「文化産業」で、今までに一度も黒字を出すことができていません。
 
韓国政府は、映画や音楽など韓流コンテンツの輸出額が、2010年には3億1300万ドルに成長したと高く評価しています。
 
昨年7月の韓国銀行の国際収支統計で、K-POPの音楽や映像コンテンツは、1億240万ドル(約80億円)の利益だったと発表していました。
 
昨年3月発表のジェトロの報告書「韓国のコンテンツ振興策と海外市場における直接効果・間接効果の分析」で、2009年時点でコンテンツ振興に、韓国は国家予算として2422億ウォンの税金を投入しています。

現時点の通貨レートで計算をすると約170億円ですから、韓国政府は80億円の外貨を稼ぐために、170億円もの税金を投入していることになります。
 
韓国政府が文化産業に予算をつけて、国策として韓流ブームを後押ししていることは有名です。
 
2009年1月に、韓国大統領直属の機関として「大韓民国国家ブランド委員会」が発足しましたが、「思いやりのある、親しみやすい国、韓国」のビジョンで、韓国企業などを世界に宣伝する目的の組織です。
 
2009年5月に設立された、「韓国コンテンツ振興院」には、韓国の歌手らが海外で活動をする場合、海外プロジェクトに掛かる総事業費の50%まで(最大1億ウォン)を補助する制度などもあります。
 
韓国政府は韓流輸出で、世界各国に好意を抱かせて、韓国企業の家電・自動車など、韓国製品の販売で外貨を稼ぐことを目的にしています。
 

 
 
しかし、「韓流消費に関するアンケート」の結果で、韓流が日本の主婦の消費行動に与えた影響が小さいことが判明しています。
 
「韓流消費に関するアンケート」結果

1.韓流好きはわずか 11.0%。
・自分自身を「韓流好きと思うか」との質問に対し、「韓流好きと思う」は11.0%、「どちらかと言えば韓流好きと思う」が17.1%、「韓流好きとは思わない」は71.9%。

・年齢別に見ると「韓流好きと思う」、「どちらかと言えば韓流好きと思う」を合わせた回答率は 50歳代が最も高く(35.9%)、20歳代が最も低い(16.3%)。

韓流ブームにより韓国製の製品購入意識が変わった主婦は15.2%。
・「韓流ブームによって、韓国製の製品購入意識が変わったか」と尋ねたところ、「変わった」の回答率は 15.2%、「変わらない」が 84.8%であった。
韓流ブームが主婦の消費行動に与えた影響は小さい。

株式会社 共立総合研究所
 
また、「韓流消費に関するアンケート」の結果で、韓流好きはわずか 11.0%ですし、50歳代が最も高くて20歳代が最も低いと判明しました。
 


民放各局では、「若い日本人女性がイケメンの韓国人男性に憧れている」などと放送していますが、これも大嘘だと裏付けられました。
 
フジテレビが昨年12月18日の「Mr.サンデー」で放送した、「急増!韓国女子会旅行 イケメン探し&ウォン安女子」も、若い日本人女性が韓国人男性に憧れていると放送しました。
 

 

 
 
1月24日放送の日本テレビ「なんでもワールドランキング ネプ&イモトの世界番付」の、「韓流好きが多い国ランキング」では、日本は45か国中15位で、日本人の約半数を韓流好きにしました。
 

 
 
16位のフランスでは、「フランス(そんな世界的な・・・)韓流ブームを象徴するある事件が起きた!」と放送しました。
 

 
 
フランスでは、「少女時代などのライブチケットを求めルーヴル美術館の前でデモが起きた!」と放送しました。
 

 
 
そして、「(予想をはるかに超えるファン達の熱気に)主催者側が追加公演を決め話題となった!」と放送しました。
 

 
 
フランスでのデモは、韓国人スタッフらが集めた現地の人たちにデモの動きを指示するなど、韓国側の「やらせデモ」だったことがYouTubeにアップされた動画から判明していました。
 
韓国や日本のテレビは「K―POPは世界中で大人気!」と報道していますが捏造で、韓流は日本だけに依存して収支は赤字だということと、日本の主婦の消費行動に与えた影響が小さいのが事実です。
 
良識ある日本国民の皆様、捏造韓流についてご考慮下さい。
 
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プロフィール

近野滋之

Author:近野滋之
こんのしげゆき
Nationalist
1962年9月14日生まれ
東京都新宿区出身
財団法人日本遺族会会員
21世紀日本政経会議議長
少年教育を考える会理事
靖國神社崇敬奉賛会正会員

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