HOME   »   スポンサー広告  »  スポンサーサイトYahoo!ブログ過去記事  »  「韓流ブームは終わらない」韓流百貨店のキム・ドクホン代表、韓流ブームは始まっていない、客単価約250円・東京国税局は韓流百貨店が現金売り上げの多くを収入から除外して所得隠しをしていないか調査すべき
RSSフィード
上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

 

 
 

最初に、応援のクリックをお願い致します
 
 
 
良識ある日本国民の皆様には、東京の韓流百貨店の代表が「韓流ブームは終わらない」が口癖という報道はご存知だと考えます。
 
「韓流ブームは終わらない」=東京の韓流百貨店代表
 
【ソウル聯合ニュース】韓流ブームはいつ終わるか分からないなどと懸念されるが、誤解しないでほしい。絶対に終わらない――。

 東京・新宿に本社を置く韓流グッズ販売会社、韓流百貨店のキム・ドクホン代表の口癖だ。新大久保の韓流百貨店には1日平均1万人が訪れ、年間の売り上げは約9億円に上る。

 キム代表は「日本の韓流ブームはもはや流行ではなくひとつの分野として確立した」として、ビジネスとして十分に成功できる基盤が整ったと語る。

 キム代表は大学卒業を控えた1998年にアジア通貨危機が発生したのを機に、活路を求めて単身日本に渡った。以来14年で年商16億円を誇る韓流ビジネスを代表する企業家に成長した。

 韓国食品店のアルバイトからスタートし、韓国貿易会社の社員を経て、2004年に韓国食品店を、2008年には韓国料理店をオープンした。韓国の食品や化粧品、ドラマのCDなどを販売する韓流百貨店は新大久保のほか、横浜と福岡にも店を構える。今月30日には新大久保に日本最大規模の韓国ショッピングモールをオープンする、

 キム代表は「これまで韓流が私たちを食べさせてくれた。今後はわれわれが韓流ブームの定着に向け中心的な役割を果たしたい」と意気込みを語った。
聯合ニュース
http://japanese.joins.com/article/328/154328.html
 
>韓流ブームはいつ終わるか分からないなどと懸念されるが、誤解しないでほしい。絶対に終わらない
 
寝言は寝て言え^^
 
韓流ブームは始まってもいないので、終わりようがありません。
 
キム・ドクホンは、電通支配のマスコミの「捏造韓流ブームが終わらないで欲しい」と、口癖を直すべきです。
 
昨年1月2日放送のフジテレビ、スペシャルドラマ「サザエさん3」に、少女時代は美しいキャディー役として出演しました。
 
少女時代は日本のドラマ初出演でしたが、視聴率は11・0%でした。
 
2009年の第1回は20・9%で、2010年の第2回は16・5%でしたから、少女時代に人気はありません。
 

 
昨年1月14日~4月8日までテレビ東京が、KARAを主演にした連続ドラマ「URAKARA(ウラカラ)」を放送しました。
 
深夜帯の放送で、第1話の視聴率は4・2%でしたが、第2話には1・7%に急落しました。
 
その後の放送も、2~3%台をウロウロしただけでしたから、KARAに人気はありません。
 

 
NHKは、良識ある日本国民が反対する声を無視して、昨年の紅白歌合戦にKARAと少女時代を出場させました。
 
紅白歌合戦の後半の平均視聴率は41・6%でした。
 
KARAの「KARA2011スペシャルメドレー」の歌唱時の視聴率は38・4%で、平均視聴率より-3・2%でした。
 
少女時代の「GENIE」の歌唱時の視聴率は39・9%で、平均視聴率より-1・7%でした。
 

 
KARAと少女時代は、紅白の後半視聴率を下回って、韓流人気はありません。
 
>新大久保の韓流百貨店には1日平均1万人が訪れ、年間の売り上げは約9億円に上る
 
息を吐くように嘘をつくのが韓国人ですが、これが事実ならば客単価が安すぎます。
 
韓流百貨店のサイトには「無休」と書かれているので、一人約250円の客単価になります。
 

 
韓流百貨店
 
東京国税局は、韓流百貨店が現金売り上げの多くを収入から除外して、所得隠しをしていないか調査すべきです。
 
東京国税局は1月に、約1億5千万円の所得を隠した新大久保にある韓流ショップを、法人税法違反容疑で東京地検に告発しました。
 
K-POPで脱税、1億5000万円隠す=ショップ運営会社告発-東京国税局
 



韓国人アイドルの関連商品を扱う東京・新大久保の韓流ショップの売り上げを隠し、約4000万円を脱税したとして、東京国税局が11日までに、運営会社「ワールド・アップル商事」(新宿区)と崔星民社長(44)=韓国籍=を法人税法違反容疑で東京地検に告発したことが分かった。崔社長は容疑を認めているもようだ。

 関係者によると、ワールド社はJR山手線の新大久保駅近くにある「IDOL PARK」「K-STAR Plus」の2店で、現金売り上げの多くを収入から除外。2010年7月期までの2年間に約1億5000万円の所得を隠し、法人税約4000万円を免れた疑いが持たれている。
(時事通信)抜粋
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201201/2012011100386
 
 
>「日本の韓流ブームはもはや流行ではなくひとつの分野として確立した」
 
駄目だコリア^^
 
6月30日から開催される予定だった、KARAなどが出演するK-POPライブイベントが、チケットが売れずに急きょ中止になりました。
 
主催会社がチケットの購入者に対して、「代金の払い戻しはできない」と発表してトラブルになっています。
 
K-POPイベント中止で払い戻しなし 主催会社は自己破産へ

「K-POP」の人気アーティストが参加するはずだったイベントが突然中止になり、トラブルとなっている。
韓国の人気女性歌手グループ「KARA」や男性ダンスボーカルグループ「超新星」など、韓国の人気アーティストが出演する予定だったライブイベントが、急きょ中止となり、主催会社がチケットの購入者に対して、「代金の払い戻しはできない」と発表していたことが明らかになった。
チケット購入者は「何も連絡が流れないのはおかしい」と語った。
中止になったイベント「K-POP IN 豊岡・神鍋高原」は、6月30日から2日間、兵庫・豊岡市で開催される予定だった。
主催会社「アンフィニジャパン」によると、チケット販売が低調に推移したため、イベントの開催に必要な韓国プロダクションへの前金など、支払資金を捻出することができなくなり、イベントの中止を決めたという。
さらに同社は、「大幅な債務超過状態にあり、自己破産の申し立てを行わざるを得ない状態」としていて、7月中旬をめどに、自己破産の申し立てを行う予定。
FNNニュース
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00225974.html
 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
 
>以来14年で年商16億円を誇る韓流ビジネスを代表する企業家に成長した
 
韓流成金か^^
 
韓国政府が文化産業に予算をつけて、国策として韓流ブームを後押ししていることは有名です。
 
台湾のテレビ局は、「韓国ドラマを買い付けると買い付け額以上の補助金がもらえたときもあった」としていました。
 
コンテンツ、官民で開拓、映画や音楽“隣人”へ輸出、韓国の成功刺激。

韓国は97年のアジア通貨危機後、金大中政権が新たな輸出産業としてコンテンツの輸出を奨励。「韓国ドラマを買い付けると買い付け額以上の補助金がもらえたときもあった」(台湾のテレビ番組の輸出入大手、恒星多媒体の林錫輝・総経理)という。韓国政府はさらに13年までに3100億ウォン(約230億円)を投じ、映画・ドラマなどコンテンツの輸出額を78億ドルに増やす戦略だ。
(2010/11/29, 日本経済新聞)抜粋
http://wyakuman.ldblog.jp/archives/1831217.html
 
例えば、フジテレビが2000万円で韓国ドラマを買うと、3000万円の補助金を韓国政府から受け取れることになります。
 
韓国や日本のテレビなどは、「KPOPはアメリカやヨーロッパなど、世界中で大人気!」と報道していますが大嘘です。
 
「K-POP」の売上高の99%はアジア地域で、日本が80.8%と突出しています。
 

 
 
映画や音楽など韓流コンテンツの輸出額ですが、本ブログで取り上げているのは「韓国銀行」の国際収支統計です。
 
韓国銀行の国際収支統計では、昨年の文化産業の支出が10億1780万ドル(約779億円)でした。
 
韓国の映画やドラマの輸出や歌手の海外公演など、文化産業のトータル収支は2億2380万ドル(約171億円)の赤字です。
 
韓国政府は「文化産業」で、今までに一度も黒字を出すことができていません。
 
韓国政府は、映画や音楽など韓流コンテンツの輸出額が、2010年には3億1300万ドルに成長したと高く評価しています。
 
昨年7月の韓国銀行の国際収支統計で、K-POPの音楽や映像コンテンツは、1億240万ドル(約80億円)の利益だったと発表していました。
 
昨年3月発表のジェトロの報告書「韓国のコンテンツ振興策と海外市場における直接効果・間接効果の分析」で、2009年時点でコンテンツ振興に、韓国は国家予算として2422億ウォンの税金を投入しています。

現時点の通貨レートで計算をすると約170億円ですから、韓国政府は80億円の外貨を稼ぐために、170億円もの税金を投入していることになります。
 
しかし、「韓流消費に関するアンケート」の結果で、韓流が日本の主婦の消費行動に与えた影響が小さいことが判明しています。
 
「韓流消費に関するアンケート」結果

1.韓流好きはわずか 11.0%。
・自分自身を「韓流好きと思うか」との質問に対し、「韓流好きと思う」は11.0%、「どちらかと言えば韓流好きと思う」が17.1%、「韓流好きとは思わない」は71.9%。

・年齢別に見ると「韓流好きと思う」、「どちらかと言えば韓流好きと思う」を合わせた回答率は 50歳代が最も高く(35.9%)、20歳代が最も低い(16.3%)。

韓流ブームにより韓国製の製品購入意識が変わった主婦は15.2%。
・「韓流ブームによって、韓国製の製品購入意識が変わったか」と尋ねたところ、「変わった」の回答率は 15.2%、「変わらない」が 84.8%であった。
韓流ブームが主婦の消費行動に与えた影響は小さい。

株式会社 共立総合研究所
 
 
 
「韓流消費に関するアンケート」の結果で、韓流好きはわずか 11.0%で、50歳代が最も高くて20歳代が最も低い1.8%だと判明しました。
 
 

 
韓流百貨店の代表は「韓流ブームは終わらない」としていますが、東京国税局は韓流百貨店が現金売り上げの多くを収入から除外して所得隠しをしていないか調査すべきです。
 
良識ある日本国民の皆様、韓流ブームについてご考慮下さい。
 
↓↓ランキングの応援クリックお願い致します↓↓
 
人気ブログランキング http://blog.with2.net/in.php?646336
 
 
スポンサーサイト
Relate Entry
Comment
Trackback
Comment form
訪問者数
人気ブログランキング
最新コメント
プロフィール

近野滋之

Author:近野滋之
こんのしげゆき
Nationalist
1962年9月14日生まれ
東京都新宿区出身
財団法人日本遺族会会員
21世紀日本政経会議議長
少年教育を考える会理事
靖國神社崇敬奉賛会正会員

検索フォーム

PAGE TOP
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。